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2011年7月24日 (日)

本調査

 名簿作成にあたっては、名前だけではなく、どんな人がどのようにして殺されたのか記録するべきではないかと考えた。そこで、氏名の他にも、年齢・性別・死亡日・職業・死因などを出来る限り調べることにした。

 調査は、道内各地で出された空襲関連の書籍や市町村史といった基本的な文献から名前を拾い出すことより始めた。さらに、遺族会や平和団体・郷土史研究会の出した出版物、学校史・社史・文芸誌・新聞記事・自治体広報などにも目を通した。様々な文献に当たることにより、これまで見落とされてきた人たちの発見につながった。また、ある資料では名前しか記されていなくとも、他の資料によって年齢や職業、空襲時の様子、出身地などが判明することも多かった。

 空襲というと、民間人に目が向きがちである。そのためか、海上で犠牲となった船員や軍人については青函連絡船を除くと、これまであまり注目されてこなかった。しかし、戦う手段も持ち合わせず海上で一方的に殺された船員、また武器を持っていたといえども、機銃掃射を繰り返し爆弾を落としてくる艦載機に対してほとんど勝ち目もなく殺されていった軍人も空襲の犠牲者として記録されるべきだと考え、名簿に収録した。

 名簿は、個々人について、空襲にあった場所、日付、年齢、性別、所属、職業、空襲を受けたときの様子、死因を記載し、出典も明記している。

 調査の結果、2626人の名前が明らかになった。内訳は民間人1134人(男性630人・女性481人・性別不明23人)、船員603人、軍人889人である。また、氏名不明者も入れると、少なくとも2908人が北海道空襲により亡くなったと分かった。

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